助動詞の訳し方

<mayとmight>

 mayは、一般的な文章では「〜かもしれない」、「〜の可能性がある」、「〜することがある」のように訳し、法律文や契約文では「〜することができる」や「〜しても差し支えない」のように訳します。 

mightは、法律文や契約文にはほとんど使われず、基本的には一般的な文章にのみ使用されます。mayの「〜かもしれない」、「〜の可能性がある」、「〜することがある」は40〜50%の確率を表しますが、mightはそれより低い、20〜30%の確率を表します。訳としては、「もしかしたら〜かもしれない」や「〜することもありうる」のようになります。

 mightはまた、might as well〜（〜した方がいい、〜した方がましだ）やYou might want to 〜 (〜することをお勧めします、〜すべきでしょう)のような口語的な熟語の形でもよく使われます。

<shallとshould>

Shallには多くの用法がありますが、Shall we〜？やShall I 〜？のような疑問文以外に最も頻繁に使われるのは、一人称の確固たる意志表示（willより強い、「絶対に〜する」という表現（例えばマッカーサー元帥の"I shall return."））と、法律文や契約文における「〜するものとする」、「〜する」、「〜とする」のような絶対的な規則を表す表現です。例えば、"The subscriber to this service shall pay a service fee of 3,000 yen per month at the end of each month."なら、「本サービスの加入者は、毎月末にサービス料金として3,000円を支払うものとする」となります。

shouldは、学校英語ではすべて「〜すべきだ」になりますが、実際の世界では「しなければならない」に近いニュアンスになることもあれば、「してください」に近いニュアンスになることもあります。「すべきだ」をそのまま使えるかどうか、また使えない場合、上記二つのどちら寄りになるかは、文脈と文書のタイプから判断する以外に方法はありません。例えば、英語圏にはRecommendationsという書類があります。これは「勧告書」と呼ばれるもので、産業規制機関（例えば通信業界なら、米国の連邦通信委員会（FCC）や、国際電気通信連合（ITU）など）によって策定されます。このような勧告書は法的拘束力をもつものではないため、"The size of the telephone cable should be within the range specified in the relevant international standards."のような表現になりますが、このような規則を守らない企業はその産業内で生き残っていけないため、事実上の強制となり、訳すときは「〜しなければならない」とします。一方、マニュアルなどの"You should exercise care when handling the equipment."のような文を訳すときには、「この装置を扱うときには（十分）注意して作業してください」のような感じになります。また、shouldが会話体の表現に使われるときは、「〜した方がいいと思うよ」のようなニュアンスになります。映画「レインマン」では、チャーリーが自閉症のレイモンドを病院に連れて行って医師の検査を受けさせ、レイモンドの驚異的な計算能力を発見したときに、"That's amazing. I mean, that is amazing. He should work for NASA or something like that."（「すごい。本当にたまげたぞ。NASAでも働けるぞ。」）と言っています。

また、shouldは、「〜のはずだ」という意味で使われることもあります。例えば、"The bus should be here any minute."なら、「バスはもう来るはずだ」という意味になります。